2022年6月1日、東京大学大学院医学系研究科と民間企業15社は、共同で社会連携講座「デジタルメンタルヘルス講座」(英文名Department of Digital Mental Health)を設置しました。また、2025年6月1日第2期をスタートしました。さらに活動を発展させてまいります。どうぞよろしくお願いいたします。
心の健康は、個々人および企業・組織、社会にとって重要な課題です。特に新型コロナウィルス感染症の世界的な流行下（コロナ禍）では、心の健康問題が大きな公衆衛生上の課題となりました。ポストコロナ社会においては、労働者や地域住民の心の健康をインターネットなどのデジタルツールで支えてゆくための「デジタルメンタルヘルス」の技術の開発が重要になります。
この社会連携講座では、デジタル技術を応用して精神健康を測定し、それを保持・増進する介入プログラムを提供する「デジタルメンタルヘルス」技術と、これを用いたサービスについて基礎および応用研究を実施し、人々の心の健康の向上に役立つ研究成果を発信することを通じて社会に貢献します。また、デジタル社会、Society 5.0社会における心の健康についても幅広く研究します。
新着情報
2025年7月18日
Digital Wellbeingとは人類のウェルビーイング向上のためにデジタル技術を上手に使うことです。本講座は、
Digital Wellbeingの普及啓発を進めるサウジアラビアの石油会社出資の財団「Sync」と共同で、2025年7月23日（水）に東京大学で日本初の「
Digital Wellbeing Workshop」を開催します。詳細は
こちらから。
2025年7月16日
川上特任教授が、７月21日（月）午後に大阪万博2025西ゲートゾーン テーマウィークスタジオで開催される「
ゲーミフィケーション：未来の展望」(Gamification: Future Prospects)イベントに登壇します。ゲームとAIを利用した職場のメンタルヘルス教育について講演します。
2025年7月15日
デジタルメンタルヘルス講座出資企業定例会合を開催しました。
2025年7月13日
精神障害の労働災害認定件数増加に対する川上特任教授へのインタビューが7月13日（日）
NHKおはよう日本で放映されました。
2025年６月10日
デジタルメンタルヘルス講座の第二期更新記念オンラインイベントの動画を公開しました。詳細は
こちらから。
2025年6月6日
経済産業省令和６年度補正「先端技術活用メンタルヘルスサービス開発支援事業費補助金」（サービス導入事業者向け）提案について
採択事業者10件が選定されました。うち3件が当講座との共同研究に基づくサービスによるものです。
2025年6月5日
「心の健康」投資拡大に向けた産官学の共同事業体の設立について
プレスリリースがありました。本講座もこれに協力してまいります。
2025年5月14日
川上特任教授、今村特任准教授が参加した大規模な個別被験者データ(IPD)によるメタ分析により、軽度のうつ状態にある者において認知行動療法などの心理的介入が1年後のうつ症状の改善に有効であることが確認されました。研究成果は
英医学誌「British J of Psychiatry」に掲載されました。
2025年5月7日
【研究成果プレスリリース】日本生命保険相互会社から、共同研究成果物である「職場環境分析・コンサルティングサービスSAAGUS」のEAP事業者を通じた提供について
プレスリリースがなされました。
2025年4月23日
川上特任教授も参加した、京都大学の古川壽亮特定教授が実施する約4000人を対象にした大規模な介入試験で、認知行動療法スマートフォンアプリが、うつ症状の改善に有効であることが証明されました。研究成果は
英科学誌「Nature Medicine」に掲載されました。
2025年3月21日
日本の30年間の健康傾向を分析し、平均寿命は延長したが「健康でない期間」が長期化し、また地域格差の拡大、心の健康の悪化もみられることを「
Lancet Public Health」誌に報告しました。
2024年12月21日
今村特任准教授、川上特任教授が共著者となった、心理的ストレスマネジメントがうつ病の発症を予防できることを30の研究を統合して明らかにした論文が「
Lantet Psychiatry」誌に掲載されました。
2024年11月1日
厚生労働省「ストレスチェック制度等のメンタルヘルス対策に関する検討会」の
中間とりまとめが公表されました。
2024年8月30日
令和６年版厚生労働白書が公開されました。WHOの「こころの健康」の新しい定義(2011)が次のように記載されています。『「人生のストレスに対処しながら、自らの能力を発揮し、よく学び、よく働き、コミュニティにも貢献できるような、精神的に満たされた状態」とされており、すべての人の健康とウェルビーイングに不可欠な要素であり、精神障害の有無にかかわりないもの』
2024年2月17日
能登半島地震の被災者の心のケアについての
朝日新聞2月17日朝刊の記事に川上特任教授の研究論文が紹介されました（「東大の川上憲人特任教授らによる震災３年後の調査では（中略）自殺念慮を抱いている人は2.8%にのぼり、一般住民の３倍以上」、記事から引用）。
2023年12月19日
2023年度DMH講座出資企業第2回定期会合（2023年12月13日、東京大学）を開催しました。
2023年11月9日
川上憲人特任教授が、米国職業安全衛生研究所(NIOSH)および米国心理学会(APA)が主催するWork, Stress, and Health 2023会議において、Lifetime Career Achievement Awardを受賞しました。
2023年11月8日
Healthtech Summit（ヘルステックサミット) 2023のセッション「The Tech-Driven Revolution in Mental Health Care～テクノロジーで再定義するポストCOVID-19のメンタルヘルスケア」（2023年12月12日（火）14:15〜15:15、予定）に、パネリストとして川上憲人特任教授が登壇します。
登録すれば無料で視聴できます。
2023年9月30日
世界精神医学会(World Psychiatric Association)により
職場のメンタルヘルスに関する提言（ポジションステートメント）が公表されました。作成には当講座の川上憲人特任教授が参加しました。
2023年9月20日
国際産業保健学会 職場の組織と⼼理社会的要因科学委員会＆アジア太平洋 仕事の⼼理社会的要因に関する学会の合同学会 (
ICOH-WOPS & APA-PFAW 2023)（東京, 2023年9月19-22日）においてデジタルメンタルヘルス介入に関するシンポジウムを開催しました。
2023年6月12日
事務補佐員（短時間有期）を募集しました（応募は締め切りました）。
2022年6月14日
特任研究員（特定短時間）および事務補佐員（短時間有期）を募集しました（応募は締め切りました）。
2022年6月1日
本社会連携講座の設置を記念して、2022年7月5日（火）13:00から設置記念オンラインイベントを開催しました。
